「日本の木を使い、育て、みらいに繋ぐ―」
持続可能な森林環境を確立し、人と森林の豊かな未来を目指す一般社団法人「日本の森林のみらい」が中津川市に設立。▽木育活動▽国産材利用促進▽林福連携を3本柱に、日本の森林を未来の子どもたちに繋ぐ活動がスタートしました。
代表理事の丸山木材ホールディングス社長、丸山大知さん(43)を法人設立に駆り立てたのは、「『なぜ、日本に森が必要なのか』知ってほしい」という切実な思い。
「水源涵養・土壌保全・土砂災害防止、地球環境保全等さまざまな機能がある森林は、人の生活を支える基盤。Co2を酸素に換えてくれる木は50―70年で成長し、大規模建築物から日用雑貨・紙・電気に至るまであらゆる分野で活用され、最後は自然に還る再生可能資源。しかし、それを子どもたちに伝えられる大人がどれほどいるのか―」。
小学校で森や木の大切さを伝える授業を行い、木造園舎等の建築を通じて国産材の利用促進に努める中、組織的な活動の必要性を痛感していた丸山代表理事は7月、同社団法人を設立。
木育活動の一環として、“木の良さ、大切さが学べる”季刊誌「MOIKU」を創刊。11月5日には、地元関係者と二ツ森に広葉樹を植樹します。
国産材利用促進では、木化推進企業登録や森林環境譲与税の活用に向けたマッチングやアドバイス、林福連携では林業分野における障害者の雇用創出などを計画。丸山代表理事は「『MOIKU』や木育に関するワークショップ、国産材の利用等、気軽に問い合わせてほしい」と呼び掛けています。